電気通信大学の西研究室は、4社4機種のデジタル一眼レフ・カメラについて手ブレ補正性能の定量評価結果を発表した。「当研究室が開発した評価技術を商品の差異化に役立ててもらいたい」（電気通信大学 准教授の西一樹氏）。評価した2機種はレンズ駆動式、もう2機種は撮像素子駆動式である。
9日NY市場は続伸、ダウ平均38ドル高
9日のニューヨーク株式市場は続伸した。ダウ工業株30種平均は前週末比38ドル29セント高の1万3,649ドル97セントで終え、終値の最高値1万3,676ドル32セントに付いた。ハイテク株中心のナスダック総合株価指数は5日続伸し、同3.51ポイント高の2,670.02で終えた。米国債利回りの下落が投資家心理を改善させたが、今週から始まる第2四半期決算発表シーズンを前にして警戒感が見られた。
投資家は市場の方向を見極めるため、決算発表に注目している。9日の取引終了後、アルミ大手のアルコアが最初の決算発表を行ったが、結果はアナリスト予想と一致するものだった。
一方、米国債10年物の利回りは先週末の5.18%から5.16%に下落したことが市場に安心感を与えた。米国債利回りは6月からの上昇を続けており、買収活動を鈍化させるとの懸念がもたれている。
9日も新たな買収活動が見られた。アポロ・マネジメント傘下のヘキシオン・スペシャルティ・ケミカルズは化学大手ハンツマンに対する買収条件を引き上げた。投資情報週刊誌のバロンズは、宅配大手フェデックスが買収対象になる可能性があると伝えた。活発に継続している買収活動はここ数カ月市場の押し上げ要因となっている。9日にはまた、米シカゴ商品取引所(CBOT)の株主が米シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）との合併を承認した。
８日の東京株式市場で日経平均株価は３営業日ぶりに反落し、大引けは前日比12円99銭（0.07％）安の１万7,656円84銭となった。前日までの続伸による株高や、円安傾向が一服したのを受け、利益確定売りが優勢となった。
東証株価指数(TOPIX)も同様に3営業日ぶりに反落し、前日比0.40ポイント安の1,732.63となった。東証１部の売買代金は概算で２兆9,494億円、売買高は22億251万株、騰落数は値下がり917、値上がり656、変わらずが157銘柄となった。
個別銘柄では、キヤノン、トヨタ、ホンダなどの輸出関連株、三菱地所、住友不動産などの不動産株が下落した一方、三菱UFJ、みずほFGなどの大手銀行株、日本航空、全日空などの空運株が堅調に推移した。
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